Talent Solutions

インドの理工系人材を、日本の現場へ。

世界最大の人口を擁し、年間約250万人の理工系大学卒業生を輩出するインド。
その才能を、日本企業の現場と研究開発につなぎます。

日印人材交流イニシアティブ(2025年8月・日印首脳会談で発表)では、今後5年間で日印双方向に50万人以上の人材交流を目指すことが合意されました。このうち5万人は、インドから日本へ来る「熟練した人材および将来性のある人材」が対象です。経済産業省も予算事業を通じて、日本企業によるインド人材の雇用強化に向けた取り組みを進めています。

出典:外務省「日印首脳共同声明」「日印人材交流アクションプラン」(2025年8月29日)

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南インドの有名理工系大学と提携

Where They Come From
カルナータカ州・ベンガルールの街並み カルナータカ州Karnataka

2025年 州総生産 インド第3位(15.7兆INR)

インドのシリコンバレーと呼ばれるIT中心地

航空宇宙、自動車・自動車部品、建設・土木、工作機械、バイオテクノロジーなどの産業が集積しています。

タミル・ナードゥ州・チェンナイの街並み タミル・ナードゥ州Tamil Nadu

2025年 州総生産 インド第1位(17.3兆INR)

インドのデトロイトと呼ばれる製造業中心地

自動車・自動車部品、医薬品、IT、エレクトロニクス、繊維、セメント、化学などが主要産業です。

出典:Data Commons(原典:インド準備銀行)、国際協力銀行「インドの投資環境」(2025年10月)

多くの日本企業が進出している南インド「カルナータカ州」「タミル・ナードゥ州」の有名理工系大学と提携。幅広い専門分野・スペックの人材をご紹介できます。

ニッテ・ミーナクシ工科大学

ニッテ・ミーナクシ工科大学(NMIT)

1979年設立/3拠点・44教育機関/在籍29,000人超/NAAC A+認定

R.V.カレッジ・オブ・エンジニアリング

R.V.カレッジ・オブ・エンジニアリング(RVCE)

1963年設立/年間入学者1,400人以上/IIRF 2025 私立工学系 全国第1位

ダヤナンダ・サガール工科大学

ダヤナンダ・サガール工科大学(DSCE)

1979年設立/在籍8,000人超/NAAC A認定

チェンナイ工科大学

チェンナイ工科大学(CIT)

2010年設立/日本語履修生300人超/NAAC A+認定/JLPT N2およびN3レベルまでの指導を提供

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多彩な専門分野の人材ラインナップ

Fields of Expertise

「トップ層だけ」ではありません。ご要望に合わせて、最適なレベル・分野の人材をご提案します。

カテゴリ 主要専門分野 想定活躍シーン
デジタル・先端技術 IT・AI/サイバーセキュリティ/データサイエンス DX推進、システム開発、研究開発
ハードウェア・製造 機械工学/電子・電気/ロボット工学/自動車工学 設計・製造、生産管理、品質保証、自動車整備、機械メンテナンス
インフラ・環境 土木・建築/化学/環境/物理 施工管理、プラントエンジニアリング、環境コンサルティング
バイオ・農林 バイオテクノロジー/農業/林業 バイオ研究、アグリテック、食品開発
ミドルスペック層 ハイスペック層
現場に最適 設計・製造、生産管理、品質保証、施工管理、機械メンテナンスなど
研究開発に最適 AI・データサイエンス、システム開発、研究開発、環境コンサルなど

単なる人手不足の補充ではなく、技術力と語学力を備えた人材を迎えることで、新たな挑戦につなげる——BRIDGE India はそうした発想で人材をご紹介します。

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サービスと提供価値

Our Service
STEP 01

候補者の選定・紹介

提携大学の学生から、ご要望に加えて日本への意欲・適性も考慮して候補者を選定。幅広い専門分野からご紹介します。インドの大学では定期試験の結果が成績として継続管理されているため、客観的な成績に基づく選抜が可能です。

+ 日本にも要件にも合う人材に出会えます

STEP 02

採用プロセスのサポート

国内法律サポート・面接アレンジ・VISA手続き代行まで一貫対応。海外人材の採用が初めてでも滞りなく進みます。

+ 実務の負担と、制度面の不安を取り除きます

STEP 03

候補者への日本語教育

来日前にインド国内で日本語教育を実施し、N4レベルまで到達。日常会話とビジネスマナーを身につけた状態で送り出します。オプションで技術教育やN3以上の高度日本語教育にも対応します。

+ 着任初日からの意思疎通が、格段に楽になります

STEP 04

来日後の定着サポート

来日後は在日インド人コミュニティへ橋渡しし、独りにしない繋がりを提供。ホームシックや生活の不安をやわらげ、日本での暮らしに馴染みやすくします。

+ early turnover(早期離職)のリスクを下げます

※ 技術教育は、日本の新入社員に行う入社前・入社後研修等と同等のものであり、カリキュラム等は採用企業様にてご用意いただくものです。

日本語教育の内容

在学中に、大学での履修授業として、基礎的なビジネスマナーを含む日本語教育のカリキュラムを実施します。

対面授業(文法・会話) 日本人・インド人講師の複数名体制 N4レベル到達まで 教育期間の目安 10〜12か月 内定の有無に関わらず受講可

※ 教育期間は個人の習得率により変動します。

定着サポートの内容

慣れない異国での暮らしでは、ホームシックや生活の小さな不安が、せっかく採用した人材の早期離職につながることがあります。定着をサポートするため、私たちは採用人材を独りにしない繋がりを提供します。

スマートフォンのアプリで繋がる在日インド人コミュニティのイメージ
1

来日した人材を、在日インド人コミュニティへ橋渡しします

2

スマートフォンのコミュニケーションアプリを通じて、仲間と気軽につながれる居場所を提供します

3

日々の相談や情報交換を通じて、ホームシックや生活の不安をやわらげ、日本での暮らしに馴染みやすくします

※ 定着サポートは、専任スタッフが一人ひとりの生活を個別に管理するサービスではありません。

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採用フロー(新卒の場合)

Hiring Timeline

候補者の選定から来日まで、おおむね1年〜1年半をかけて段階的に進めます。

BRIDGE India 採用企業様 候補者

候補者選定

ご要望に基づき、提携大学と協議のうえ候補者を選定します。

日本語・ビジネスマナー基礎教育10〜12か月

インド国内で開始。目標は N4程度。

面接・内定

リモートでのグループ面談を実施。回数・形式はアレンジ自在です。

プロジェクトインターンシップオプション①

内定後、卒業までの間に卒論として実施。企業が課題を出し、学生が成果物を提出します。

オーダーメイド教育オプション②

N3以上の日本語教育、入社前研修、技術教育などをインドで前倒し実施します。

VISA申請

在留資格(技術・人文知識・国際業務)の申請書類の準備・提出を一括代行します。

来日・定着サポート

来日後は在日インド人コミュニティへ橋渡しし、日本での暮らしに馴染めるようサポートします。

※ スケジュールは採用時期やご要望により前後します。

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サービスの組み合わせ

Service Plans

基本サービスに、2つのオプションを組み合わせてご利用いただけます。ご要望に合わせて3つの型からお選びください。

Basic

基本サービスのみ

N4までの日本語教育で十分。それ以外は来日後に自社で教える。

Plus

基本サービス + オプション②

インターンシップは行わないが、N3以上の日本語や技術教育は希望する。

Full

基本サービス + オプション①+②

インターンシップと、オーダーメイド教育の両方を希望する。

Basic Plus Full
候補者の選定・紹介
採用プロセスのサポート
日本語教育(N4まで)
来日後の定着サポート
オプション① プロジェクトインターンシップ
オプション② オーダーメイド教育

※ オプションは別途お見積りとなります。

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オプション①:プロジェクトインターンシップ

Project Internship

内定後、卒業・来日までの間に、候補者の卒業論文として実施するオプションです。「学習」だけで終わらず、成果物とレビューを伴うプログラムになります。

実施
フロー例
1企業が課題設定
2学生が制作・分析
3企業がレビュー
4学生が修正・最終発表
5来日後の配属・OJTへ
実務テーマを教材に、配属を見据えた専門知識・仕事の進め方を習得
企業から出された課題に取り組む学生チームのイメージ
課題の例
業務アプリ開発
CAD製図・設計
データ分析

テーマは採用企業様のご要望に合わせて設定します。

日本企業にとってのメリット
配属後の
立ち上がり短縮
OJT・受け入れ
教育工数削減
現場との
ミスマッチ低減
早期戦力化
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オプション②:オーダーメイド教育

Tailored Training

内定・卒業後に、内容に合わせて必要な期間をとって実施するオプションです。基本的にはインドで行い、修了後・ご要望レベルのクリア後に来日する想定です。

企業ニーズに応じて、単独でも組み合わせでも実施可能

高度日本語教育

N3レベル以上の日本語能力の習得後に来日を希望する場合

日本企業にとってのメリット
  • 現場での意思疎通が円滑
  • 受け入れ負担の軽減
  • 早期戦力化

技術教育

業務に必要な専門技術の習得後に来日を希望する場合

日本企業にとってのメリット
  • 配属ミスマッチの低減
  • 受け入れ負担の軽減
  • 早期戦力化

新入社員研修

企業ルール・安全ルールなどの研修修了後に来日を希望する場合

日本企業にとってのメリット
  • 文化・慣習のギャップ低減
  • 受け入れ負担の軽減
  • 安全・品質意識の統一

※ 技術教育・新入社員研修は、日本の新入社員に行う入社前研修・入社後研修等と同等のものです。カリキュラム等は採用企業様にご用意いただきます。

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継続採用をご検討の企業様へ

For Ongoing Hiring
自社専用の技術教育センターを、インドに作りませんか?

毎年継続的に数十人単位のインド人材採用をご検討の企業様向けに、インドに自社専用の教育センターを整備するサポートも可能です。

大学との協力により、場所や設備の提供、カリキュラム構築、専門知識を持つ教師の確保まで、幅広くご相談いただけます。

ITエンジニアの教育イメージ 自動車整備技術の教育イメージ 専門機械の操作習得イメージ

例)IT:特殊なプログラミング言語の習得/自動車:整備技術の習得/機械:専門機械の操作習得 など

インド人材の採用について、お気軽にご相談ください。

お問い合わせ

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